<コバナシ>金融機関さん向け「B to B広告」

<広告代理店のコバナシ>金融機関さん向け BtoB広告

 金融機関の広告というと、一般の方や個人投資家に向けて広告を実施するというご相談が多いのですが、実は金融機関に向けて広告を打ちたい、というニーズも多くいただきます。

 

<主なB to B広告>

  1. 業界誌や専門誌
  2. IPを利用したDSP広告
  3. 会員情報を利用したメール広告
  4. 会員情報を利用したバナー広告

主な金融機関さん向け B to B広告

 具体的にどのような手法があるのか、ご紹介します。

 ちなみに、B to B向けの広告は、個人に向けて広告を打つよりも在庫の確保が難しいなどの課題があります。在庫量やどのようなメニューが適しているかなど、お気軽にお問い合わせください。

業界誌や専門誌

 昔からある王道の手法です。

 専門的な情報が掲載されており、また定期購読の場合が多いため、長期での契約出稿などがおすすめです。

 

 業界誌については、すでに媒体さんとご契約をされている企業さんも多いため、アドライフではクリエイティブ面でのお手伝いをさせていただくことが多いです。

<主な業界誌>

  • 年金情報(年金基金や企業の労務・財務担当部門、運用会社、官公庁など向け)
  • ファンド情報(投資信託関連の従事者向け)
  • Ma-Do(金融機関リテール向け)
  • オルイン(機関投資家向け)
  • DCウェーブ(確定拠出年金の担当者向け)
  • J-MONEY(機関投資家、企業の財務担当責任者、金融機関など向け)
  • ファンドマーケティング(投資信託、保険の販売を行っている金融機関向け)

 

 また、アドライフでは、業界誌以外でも「金融機関従事者の読者割合が多い媒体」などの情報を都度アップデートしています。

IPを利用したDSP広告

 IPとは、インターネット上の住所のようなものです。

 大きな企業さんですと独自のIPを保有しているため、特定のIPを通じてのWEB行動=その企業の従事者が利用しているという判断が可能です。

 直近では、このIPを利用したバナー広告が可能なDSPが増えています。

 B to B向け広告に強みのあるDSP広告の一つに、「ADMATRIX」が挙げられます。

 

<ADMATRIXのメリット>

IPを利用した企業ターゲティングが可能

 IPのリストなどは不要で、企業の正式名称のリストがあれば、配信の可否確認が可能です。

 また、業種ごとの指定も可能なため、リスト作成がしやすいのは大きなメリットです。

IP以外にも、名刺アプリ、アンケートデータなどのデータ活用が可能

 IP以外の情報を活用したターゲティングの場合、独自のIPを持っていない企業の従事者にもアプローチが可能です。

 

<ADMATRIXの留意点>

配信面の制御が難しい

 機能としては不可能ではありませんが、IPなどのデータとの掛け合わせを行うと、ほとんど露出が期待できません。

業種指定をした場合、想定以外のターゲットも含まれることもある

 例えば業種指定での配信で「金融業、保険業」とした場合、本業以外に金融に関連する事業を担っていると、「金融業、保険業」に含まれることがあります。

 その場合、従業員の比率としては本業の割合が多いのが一般的なため、関係ない人にもアプローチする場合があります。

 

※ただし、この留意点については「ADMATRIX」に限ったものではなく、多くのIPターゲティングが可能なDSP広告に共通するものです。

会員情報を利用したメール広告

 会員を多く保有するメディアでは、会員登録時に勤務する企業の業種情報を取得していることもあります。

 一部のメディアでは、その情報をもとにメール広告を展開できるものもあります。

<主な職業セグメントでのターゲティングが可能なメディア>

日経新聞電子版:日経IDターゲティングメール

日経BP社:BP DMPターゲティングメール

ダイヤモンドオンライン:ターゲティングメール

東洋経済オンライン:ターゲティングメール

PRESIDENT Online:ターゲティングメール

JBpress:eDM広告

RMP - Direct Message(メール):PC/SPメール広告 楽天ターゲティングメール

 ※「日経BP社 BP DMPターゲティングメール」は、登録している会員情報のほかに、ドメインや企業名でのターゲティングが可能です。

 

会員情報を利用したバナー広告

 メール広告と同様に、会員情報を元にバナー広告が可能なメディアもあります。

<主な職業セグメントでのターゲティングが可能なメディア>

日経新聞系メディア:日経IDターゲティング Run of NIKKEI バナー/インフィード

日経BP社:BP DMP ターゲティングバナー

東洋経済オンライン:ターゲティングレクタングル/インフィード

 ※「日経新聞系メディア」と「日経BP社」は、記載されている体裁以外にも大きなサイズのバナーや動画バナーでの配信も可能です。

<会員情報を利用した広告のメリット>

IP情報を取得できない企業のユーザーにアプローチが可能です。

登録情報というより正確性の高い情報を元にアプローチができます。

配信面は原則当該メディア内のため、ブランディングが担保されます。

 

<会員情報を利用した広告のデメリット>

登録情報のアップデート状況に留意する必要があります(例:転職、退職など)。

運用広告と比較して、単価が高くなりやすい傾向があります。

 「B to B広告」は、全体的に単価が高騰しやすい傾向がありますが、その分、LPに遷移した後の高いエンゲージメントにも期待が持てます。

 ポイントになるのは、きちんと在庫を確保できるかです。

 どの程度の在庫があるのか、業種リストの作成など、詳しくは営業担当者またはこちらからお尋ねください。